伊東 ししゃも この1年～2年で、みんなのライフスタイルはどう変わった？
私たちの「日常」が劇的に変わってから1年以上。実際に会う→画面越しに会う、交通手段が変わる、出かける場所や時間帯も変わるなど、さまざまな変化がありましたが、そのなかでも特に「仕事」に関する考え方や働き方自体が変わった、という方も多いのではないでしょうか。
2020年11月に内閣府男女共同参画局が発表したデータによれば、最初の緊急事態宣言が発令された2020年4月には、日本の雇用者数は106万人も減少したそうです。
キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行っている機関「JOB総研」では、それを受けて、「働く女性とコロナの関連調査」を実施。
これは全国の20〜69歳の女性社会人260人に対して行われた調査で、雇用の変化やメンタルヘルスへの影響などを調べた結果が発表されました。
今回はその調査結果をわかりやすくご紹介します。
働く女性の「雇用」への影響、変化のリサーチ結果をひも解きます
１：実際、働く女性の「雇用」に影響はあったの？
雇用形態の変化については、75％が「なし」と回答。その一方で「あり」と答えた人は全体の25％。少なからず仕事面での影響が出た、という人もいるようです。
「あり」と答えた25％のうち、「社員」であったと答えた人は全体の44.6％。また、雇用変化前の勤続年数は3年以内が70％近くを占める結果となりました。
勤め先の業界は、サービス業が最も多く、次いで教育業界、通信・インターネット業界、となっています。
２：雇用の変化、みんなはどう受け止めた？
ここ1～2年の雇用変化が「ある」と回答した人たちへの「雇用変化をどう受け止めているか？」という質問では、「ポジティブに受け止めている」と回答した人が53.8％と、ネガティブに受け止めている人をやや上回る結果に。
しかし半数近くは「ネガティブに受け止めてしまった」結果が伺えます。
３：「ネガティブに受け止めた」人は、メンタルヘルスへの影響も
雇用変化をネガティブに捉えた回答者の具体的な理由としては、「解雇・雇い止め」「収入が減った」などが挙げられています。
自発的に退職せざるを得なかったという人も16.7％いて、結果的に「解雇」と合わせて離職に至ったケースが約過半数を占めています。
雇用変化によるメンタルヘルスへの影響は70％もの人が「ある」と回答。
具体的には精神的に追い詰められた、孤独によるストレス、など、雇用変化をネガティブに捉えてしまった人の多くが、大きなストレスを抱えていることがわかります。
中にはうつ病等の精神疾患と診断されたなど、深刻な回答も挙げられていますね。
実際に、以下のような意見が挙げられたそうです。
「コロナが影響した解雇が多数出て、私は給与を一方的に削減されて貯金を切り崩しながらの生活になりかなり苦しくなりました。現在転職を考えていますがうまくいくか不安です」
「産休から復帰する際にフルタイムで話を進めていましが、コロナ禍による業績不審で時短勤務になりました。その後、時短だと職責をカバーしきれていないという理由から降格があり転職を決意しました」
４：一方で雇用変化を「ポジティブに受け止める」人たちも
その一方で、雇用変化をポジティブに受け止める、そんな人たちもいました。
ポジティブに受け止めた人の雇用変化の具体的な内容として、「リモートワークが増え出社頻度が下がった」と答えた人は42.9％。働き方の変化を好意的に捉える人も多いようです。
「キャリアを見直し自発的に転職した」と答えた人は22.9％など、キャリアを見直すきっかけにもなったようですね。
「ポジティブに捉えている」の具体的な意見として、リモートワークが主流となったことにより、ワークライフバランスが取りやすくなったことや、仕事の効率が高まったこと、自分の時間を取りやすくなったこと、という意見が多く見られました。
キャリアを見直した結果、満足のいく転職ができた、という意見もあるそうです。
実際に、以下のような意見が挙げられたそうです。
「キャリアを見つめ直す良いきっかけになり、転職をしたおかげで自由になる時間が増え、移住ワークの選択肢が増えました。」
「コロナ禍でリモートワークが主流になったことで、より鮮明になったのは成果主義だと思います。男女関係なく評価されるジェンダーレスが進むことを期待しています。」
より多くの人が「働きやすく、生きやすい」社会に
「新しい日常」が浸透していく中で、男女問わず「働き方」もすこしずつ変化しています。
今回の結果ではその「変化」をポジティブに受け止める人と、ネガティブに受け止める人が半々という結果になっていましたが、少なくとも多くの人が「自分の働き方・キャリア」を見直すきっかけにはなったのではないでしょうか。
これからの社会が、多くの人にとって「働きやすく、生きやすい」社会になるためには、ひとりひとりがちょっとだけ前を向いて、自分のこと、まわりのこと、考えてみるのも大切なのかも。
今の生き方や働き方を、みなさんも見つめ直すきっかけにしてみてくださいね。
【調査概要】
調査対象者：全国の20〜69歳女性
調査条件：1年以内～10年以上勤務している女性社会人、20〜1000人以上規模の会社に所属
調査人数：260人
調査期間：2021年6月25日（金）〜7月7日（水）
調査方法：インターネット調査
